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No.08 『基本計画』 設計開始前に必要条件を調査・確認!

設計の最初に行う『基本計画』は、その後に続く『基本設計』の方向性を決定する為に必要な調査・確認段階です。
以下の各項目については、建築家が建て主に代わって、これを行うことになりますので、その説明・報告を受け、納得いくまで質問しましょう。

1)法規についての調査・確認
建築基準法や関係法規・条例・都市計画法等によって、隣家や道路との関係から、その土地に建てられる建物の輪郭・高さや大きさが制限を受けます。
これらの条件をクリアして建築は可能になります。
特に、建て替えの場合は、建築基準法の施行・改正等により現況と同じ規模の建物が建てられない場合もありますので注意が必要です。

2)敷地・周辺環境についての調査・確認
敷地内の高低・樹木他の既存部物、敷地境界の擁壁などの状態、隣戸の状況や良好な借景や眺望方向、道路との関係、方位や日照の状況、あるいは給排水・ガス・電気他の引き込み状況など、設計に関わる、敷地や周辺環境の状態や特徴を、現地や関係官庁に足を運び確認します。

3)地盤についての調査・確認
地盤の強度は、建物の構造、プランなどに大きく関係しますので、必ず調査を行っておく必要があり、そのための費用も発生します。
調査の結果、軟弱な地盤の場合には、建物構造に応じて、地盤改良や杭工事が必要になります。それらの費用を節約する為に、限られた構造しか選択出来ないこともあります。
調査方法には、木造住宅の場合、簡易なスウェーデン式サウンディング試験が一般的ですが、他に平板載荷試験、ボーリング試験などの精密な方法もあり、それぞれ費用も大きく異なります。建物の構造や法的な規定に基づく最適な試験を選択することになります。

4)要望についての整理・確認
No.12で整理した建て主の要望の内容を検討します。
建主が決定し難かったこと、分からなかった事についてよく打合せ、その扱い方を決定します。
要望の裏に潜む、より本質的なものを探ります。
予算・敷地あるいは法的条件下、要望のどれが可能で、どれが不可能か、あるいはどうしても実現したいものの見定めも必要になります。
あるいは、要望になくても、建て主の為、その土地の為是、非必要なことを提案し、納得が得られれば、これを加えます。

5)基本設計の方向性の把握と工事費概算の提示
建築家は、こうした調査・確認を通して、基本設計のおおまかな方向性を把握し、これに基づき工事費の概算を組み、建て主に、報告・説明します。充分話し合い、必要な修正があれば、これを加え、より確かな基本計画を完了します。

6)設計・監理契約について
一般的にはこの基本計画の完了段階で設計の方向性や工事費をおおまかに想定することになります。この段階までの業務に対しての支払い方法と、これ以降の業務に対しての支払い方法がなんらかの形で明解に、設計・監理業務委託契約書に盛り込まれれば合理的です。
建築家によってもその扱いは異なりますので、内容について十分に説明を受け、分からない点があれば、質問し、納得した上で設計監理契約を交わすようにしましょう。
この中で設計料や支払時期について明確にされます。
建築家によっては設計・監理契約を行わず、設計を進めてしまうこともあるようですが、お互いがこの先も安心して家づくりを進められ、トラブルを避ける為にも、納得できる契約を取り交わした上で設計を進めることが大切です。

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